【Short Review】コロナ禍における生活者の行動と今後に対する意識調査結果について

2020年は、新型コロナウィルス感染症拡大により、東京オリンピックの開催延期だけでなく、生活自体に大きな影響をもたらした。その対応策として、特別定額給付金やマイナポイントなどの消費拡大策や、緊急事態宣言後の外食産業や観光業などへの景気対策などが実施された。だが、これらの消費拡大策がどの程度活用されたのかは把握されていない。
生活者は、2020年に様々な行動制限を受けたことによって、翌2021年に、オリンピックの開催だけでなく、多様な行動が可能になることを期待している可能性がある。
当社では、生活者の意識や行動についてのアンケートを毎年実施しており、本年はコロナ禍における消費支援策の利用調査と来年（2021年）に向けての希望調査を行った。本稿では、これらのアンケートの結果について報告する。
本分析では、消費動向や今後に対する希望に関して、性別や世代によって異なる見解を持つのかについても検証する。