【Short Review】ヘッジファンドの手数料と流動性の変化

　市場環境に左右されないリターンを追求するヘッジファンドは、リーマン・ショック以前は平均的に10％超のリターンを上げていたが、リーマン・ショックを境に以前のような水準のリターンの獲得に苦戦している。直近も新型コロナウイルスの感染拡大による金融市場の混乱でヘッジファンドにとって厳しい環境が続いている。長期的に見ても、ヘッジファンド全体の動きを示すヘッジファンド指数の騰落率は低下傾向にある（図表1）。例えば、2000年から2004年の５年間の平均騰落率は13.6％であるのに対し、リーマン・ショックが起きた期間にあたる2005年から2009年の5年間の平均騰落率は10.1％であった。その後もパフォーマンスの低迷が続き、直近の2015年から2019年の５年間の平均騰落率は4.1％まで低下した。このように従来のような好パフォーマンスを上げられない中、本稿ではヘッジファンド投資において運用資産の2％を運用報酬、値上がり益の20％を成果報酬として投資家が支払う、いわゆる「2：20」モデルと言われていた手数料の変化を確認する。また、ヘッジファンド投資の流動性について、ヘッジファンドは、決算日の45日前までに顧客から解約通知を受けるという、いわゆる「45日ルール」を設けている場合が多いと言われていた解約通知期間などの変化についても確認する。