【Short Review】2021年度下期のファンド動向

2021年度下期（10月～3月）の株式市場は、主に①新型コロナウイルス変異株の感染拡大、②FRB（連邦準備制度理事会）による金融引き締め政策と米金利上昇、③経済正常化過程での供給制約等による物価上昇、④ロシアのウクライナ侵攻による地政学リスクの高まりなどに見舞われ、値動きの大きな展開となった。このような中、国内のETFを除く公募追加型株式投信の純資産総額は、2021年末までは堅調に推移し12月末時点で過去最高額87.1兆円となった。しかし、2022年初から3月中旬までは①～④の影響もあって株式市場などが軟調な地合いとなり、純資産総額も減少傾向であったが、その後は一転して回復傾向となり、2022年3月末時点の純資産総額は86.7兆円と昨年末の水準にまで回復した。さらに、動向を日興大分類でみてみると、上期に引き続き下期も「グローバル株式（ヘッジなし）」が人気となり3.6兆円もの資金が流入し、純資産総額は2022年3月末時点で35.1兆円と、全体の約41％を占めた。本稿では、2021年度下期のファンド動向を月ごとの出来事とともに詳細に振り返っていく。