オープン投信レビュー 2014 ~ オープン投信市場は75兆円台へ大幅に拡大 ~

2014年の世界経済は、各国の景気や金融政策の動向に加え、ウクライナ情勢をめぐる欧米とロシアの緊張や中東問題などの地政学的リスクなどを背景に大きく動く展開となった。日本市場では、10月末の日銀による量的・質的金融緩和拡大の発表や消費増税の延期などから、12月に日経平均株価が一時、2007年以来の18,000円台を付けたほか、円安が加速し、円ベースで見た主要金融市場は、一部の資源国を除き概ね堅調に推移した。
こうした中、国内オープン投信市場は、国内株式、リートや為替リスクのある投信を中心に順調に残高を積み上げた。オープン投信の動きを数値で振り返ると、2014年末の純資産総額は75.3兆円と、11.8兆円増加し（2013年末比約19%増）、これまでの最高額（2007年10月の67.1兆円）を大幅に更新した。増額の内訳をみると、資金フローで6.8兆円増加し、リーマンショック以降で最高の資金流入額となった。また、概算運用収益は5兆円のプラスとなり、2012年以降3年連続の運用益を計上した。
ファンド数の推移では、2014年は568本の新規ファンドが設定された一方で、171本が償還し、年末には2013年末の4,550本から397本増加し4,947本となった。新規設定ファンドでは、特に2014年1月に算出が開始された「JPX日経インデックス400」に連動するETFやインデックスファンドが多く設定され資金を集めた。また、米国MLPや世界の金融機関が発行するハイブリッド証券に投資するファンドやカバードコール戦略を用いるファンドなども注目を集めた。
この他、近年投資家の注目を集めてきた分配型ファンドの資金動向を調査した。2014年の分配型ファンドの資金フローは4兆円超と全体の6割近くを占めており、分配型ファンドの人気の高さが確認できた。