【Short Review】カーボン・ニュートラル関連ファンドと保有銘柄の特徴

　2015年12月、フランスのパリにおいて第21回国連気候変動枠組条約締約国会議（COP21）が開催され、2020年以降の温室効果ガス排出削減に向けた「パリ協定」が採択された。いま世界は国や企業、人々が二酸化炭素をはじめとする温室効果ガス排出量削減に向け、どのように取組みを行うかに注目している。
　このような中、国内の公募追加型株式投資信託（以下、ファンド）でも、カーボン・ニュートラル（脱炭素）に関連する製品や技術開発に取り組む企業の株式に投資するファンド（以下、カーボン・ニュートラル関連ファンド）の設定が増えている。
　そこで、本稿では、カーボン・ニュートラル関連ファンドについて、資金動向や保有銘柄の特徴などの考察を行った。
　国内のカーボン・ニュートラル関連ファンドは2021年に入り、新規設定が相次いでいること、そして純資産総額が拡大していることを確認した。
　また、カーボン・ニュートラル関連ファンドが保有する銘柄の特徴を調べたところ、「資本財・サービス」、「公益事業」、「素材」などの業種に属する銘柄が選定対象になりやすいことが分かった。
　次に、これら保有銘柄の直近5年間の騰落率やバリュエーションの状況をみると、参考指標と比較して騰落率が高い傾向にあること、加えてPERやPBRといったバリュエーションも高い傾向にあり、その傾向は2020年以降さらに強まっていることが分かった。 　気候変動に対する対応に関心が集まる中、カーボン・ニュートラル関連ファンドへの資金動向や関連する銘柄のバリュエーションなどについて同様の傾向が続くか、今後も注目していく。